一般媒介契約を交わすと、複数の不動産会社で一斉に販売活動を行うため、競争性が高まり、より好条件かつスピーディな契約へとつながりやすくなります。

ただし、ほかの不動産会社や売主・貸主が、取引相手となる買主・借主を見つけた場合には、仲介手数料は得られません。

②専任媒介

専任媒介とは、売主・貸主が一社の不動産会社のみと媒介契約を交わす方法です。

▼専任媒介契約の特徴

自社のみで販売活動を行えるため、競合他社に買主・借主を先に見つけられてしまうことを防げます。

ただし、専任媒介では媒介契約期間が定められているため、契約期間満了までに取引成立できなかった場合には、契約終了あるいは再契約が必要となります。

③専属専任媒介

専属専任媒介とは、一社の不動産会社のみと媒介契約を交わして、なおかつ売主・貸主による自己発見取引もできない契約方法です。

▼専属専任媒介の特徴

専任媒介よりも不動産会社への依存度が高くなるため、競合他社に先決されたり、売主・貸主が直接取引したりするのを防げます。

ただし、専任媒介と同様、一定の媒介契約期間が定められており、期間満了後は契約終了か再契約が必要です。また、報告義務やレインズへの登録義務については、専任媒介よりも厳しく規定されています。

まとめ

この記事では、不動産取引における媒介と仲介について、以下の内容を解説しました。

• 媒介と仲介の定義
• 媒介と仲介の違い
• 媒介契約の3つの種類

媒介と仲介は、契約の当事者同士の間に入り、売買契約または賃貸借契約を仲立ちする点では同じ意味がありますが、使用される取引のケースが異なります。

仲介は、売主・貸主または買主・借主の依頼を受けて、売買・賃貸借契約の締結をサポートします。一方の媒介は、不動産売却を希望する売主・貸主と媒介契約を交わして、特定の物件に対して販売活動を行ったり、買主・借主との取引を成立させるサポートを行ったりすることです。仲介のほうが広域的な意味合いを持ち、媒介契約は仲介の一部であると考えられます。

また、売主と交わす媒介契約には、一般媒介・専任媒介・専属専任媒介の3種類あり、それぞれ自己発見取引の可否やレインズへの登録義務などが異なります。

不動産仲介業務を行う際は、媒介と仲介の意味を理解したうえで、依頼者が希望する取引をサポートすることが大切です。

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なお、売買契約を締結するポイントについては、こちらの記事で詳しく解説しています。

 ≫ 【不動産仲介業の役割】売買契約をスムーズに結ぶポイント